ファイブ・ステップ セレクト 初期死亡保険金抑制型一時払終身保険(円建・米国ドル建)無配当

ファイブ・ステップ セレクト

初期死亡保険金抑制型一時払終身保険(円建・米国ドル建)(無配当)

本商品は新規の販売を停止しております。

「円建」と「米ドル建」のいずれかよりご選択いただける終身保険です。

簡単な告知でお申込みいただくことができます

  • お申込みにあたっては、告知書にて告知いただきます。医師の診査等は不要です。
  • ※告知いただいた内容によっては、ご契約のお引受けをできない場合があります。
  • ※PGF生命の社員またはPGF生命の委託を受けた者が、ご契約のお申込後または保険金等のご請求の際、ご契約のお申込内容またはご請求内容等について確認させていただく場合があります。

万一の保障が終身にわたって確保されます

  • ご契約の5年経過後、万一の保障が増加し、以後、終身にわたって確保されます。終身保険の仕組みを活用し、保険金としてご家族にのこすことができます。
  • ※解約した場合、保険契約は消滅し、以後の保障はなくなります。
  • ※第1保険期間中の死亡給付金額は一時払保険料相当額になります。

お預かりした大切な資産は増加していきます

  • キャッシュバリュー(解約返戻金額)は、ご契約時に確定し、経過期間に応じて大きくなります。
  • 「年金支払移行特約(10)」を付加することで、解約返戻金額(責任準備金額)を年金として受け取ることも可能です。

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円建の場合

  • ※ご契約時から一定期間内の解約返戻金額は一時払保険料を下回ります。

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米ドル建の場合

  • ※第1保険期間中の解約返戻金額は一時払保険料が限度となります。

本商品の円建については、販売量の上限額を設定していますので新規お申込みのお取扱いを休止している場合があります。

米ドル建のご契約について必ずご確認いただきたい事項

為替リスクについて

円でお払込みいただき、または円でお受取りいただく場合、為替相場の変動による影響を受けます。したがいまして、受取時の為替相場で円に換算した保険金額等が円でお払込みいただいた金額(保険料円換算額)を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。

  • 円で保険金等をお受取りになる場合(円換算支払特約等)、お受取金額はPGF生命所定の為替レートの変動に応じて、増減します。
  • この保険にかかる為替リスクは契約者および受取人が負います。
  • 為替相場の変動がなかった場合でも、為替手数料分(TTSとTTBの差額)のご負担が生じるため、お受取りになる円換算の金額が円でお払込みいただいた金額(保険料円換算額)を下回ることがあり、損失が生じるおそれがあります。

ご契約にかかる費用について

この商品でご負担いただく費用の合計額は、「保険料より控除される費用」、および各種お取扱い、お受取りの際にご負担いただく費用となります。

保険料より控除される費用

お払込みいただく保険料のうち、その一部は保険契約の締結・維持等に係る費用等にあてられ、それらを除いた金額で運用されます。なお、これらの費用については、契約年齢(被保険者)、性別等により異なるため、一律に記載できません。

保険料を円でお払込みいただく場合の費用

「円換算払込特約」を付加して保険料を円でお払込みいただく場合の交換レートと仲値(TTM)との差額は、為替手数料として通貨交換時のご負担となります(PGF生命所定の交換レート(平成25年4月現在:指定銀行のTTM+50銭))。

将来変更される可能性があります。

保険金等を円でお受取りいただく場合の費用

「円換算支払特約」等を付加して保険金等を円でお受取りいただく場合の交換レートと仲値(TTM)との差額は、為替手数料として通貨交換時にご負担いただきます(PGF生命所定の交換レート(平成25年4月現在:指定銀行のTTM−1銭))。

将来変更される可能性があります。

保険金等を米ドルでお受取りいただく場合の費用
お取扱いの金融機関により諸手数料(リフティングチャージ等)が必要な場合があります(金融機関ごとに諸手数料が異なるため、一律に記載することができません。くわしくは取扱金融機関にご確認ください)。
米ドルでのお受取りにかかる手数料(PGF生命から契約者または受取人の口座に送金するための送金手数料)をお受取額より差し引くことがあります(受取時にPGF生命にご確認ください)。

年金、遺族年金支払期間中にご負担いただく費用

年金開始日以後、受取年金額に対して1.0%*(平成25年4月現在)を年金支払日に積立金額(責任準備金額)より控除します。

将来変更される可能性があります。

※年金支払移行特約(10)および遺族年金特約によるお取扱いです。


PGF-J-2013-064(2013.4.1)